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5月8日にニコンの2026年3月期 決算報告がありましたので、資料から、映像事業の報告を抜粋しました。 25年3月期 実績 売上収益:2,953億円 営業利益:413億円 26年3月期 前回予想 売上収益:2,900億円 営業利益:210億円 26年3月期 実績 売上収益:2,900億円 営業利益:167億円 レンズ交換式デジタルカメラ 25年3月期 実績: 市場規模672万台に対してニコンは85万台 26年3月期 前回予想:市場規模670万台に対してニコンは90万台 26年3月期 実績: 市場規模704万台に対してニコンは91万台 交換レンズ 25年3月期 実績: 市場規模1,042万本に対してニコンは131万本 26年3月期 前回予想:市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 26年3月期 実績: 市場規模1,067万本に対してニコンは130万本 前回予想比では、販売台数、売上収益ともに、概ね予想通りでしたが、営業利益は、MRMC社の株式譲渡契約に関連した一時費用32億円に加え、研究開発費の増加などにより、43億円の下振れとなりました。 前年比では、レンズ交換式カメラ市場は堅調に推移したものの、足元では製品ミックスの下方シフトに加え、関税による値上げの影響や、一部成⾧市場での一服感も見られます。 RED社の技術を融合した初のデジタルシネマカメラ「ZR」やボリュームゾーンの「Z5II」・「Z50II」などを中心に、レンズ交換式カメラの販売台数は前年比6万台増の91万台、交換レンズは前年比1万本減の130万本となりました。 製品ミックスの変化およびプロモーション費用の増加による平均販売単価の下落に加え、一時費用の発生などにより、前年比減収減益となりました。 映像事業の2027年3月期 通期見通し 売上収益:3,030億円 営業利益:160億円 レンズ交換式デジタルカメラ:市場規模700万台に対してニコンは90万台 交換レンズ:市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 レンズ交換式カメラ市場は中⾧期的には堅調に推移すると見込み、今期の市場規模は700万台と前年並みを想定しています。一方で、消費マインドの変化や物流費・部材コストの変動などにより、短期的には不確実性が高まっております。 このような中、当社の販売台数は、カメラ本体が90万台、レンズが130万本とほぼ前年並みを目指します。 売上収益は、主に為替効果により、前年比129億円の増収となる見通しです。 営業利益は、前年に計上した一時費用32億円の剥落や為替効果がある一方、メモリー価格の高騰などもあるため、前年比12億円減益の160億円を見込みます。
5月8日にニコンの2026年3月期 決算報告がありましたので、資料から、映像事業の報告を抜粋しました。 25年3月期 実績 売上収益:2,953億円 営業利益:413億円 26年3月期 前回予想 売上収益:2,900億円 営業利益:210億円 26年3月期 実績 売上収益:2,900億円 営業利益:167億円 レンズ交換式デジタルカメラ 25年3月期 実績: 市場規模672万台に対してニコンは85万台 26年3月期 前回予想:市場規模670万台に対してニコンは90万台 26年3月期 実績: 市場規模704万台に対してニコンは91万台 交換レンズ 25年3月期 実績: 市場規模1,042万本に対してニコンは131万本 26年3月期 前回予想:市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 26年3月期 実績: 市場規模1,067万本に対してニコンは130万本 前回予想比では、販売台数、売上収益ともに、概ね予想通りでしたが、営業利益は、MRMC社の株式譲渡契約に関連した一時費用32億円に加え、研究開発費の増加などにより、43億円の下振れとなりました。 前年比では、レンズ交換式カメラ市場は堅調に推移したものの、足元では製品ミックスの下方シフトに加え、関税による値上げの影響や、一部成⾧市場での一服感も見られます。 RED社の技術を融合した初のデジタルシネマカメラ「ZR」やボリュームゾーンの「Z5II」・「Z50II」などを中心に、レンズ交換式カメラの販売台数は前年比6万台増の91万台、交換レンズは前年比1万本減の130万本となりました。 製品ミックスの変化およびプロモーション費用の増加による平均販売単価の下落に加え、一時費用の発生などにより、前年比減収減益となりました。 映像事業の2027年3月期 通期見通し 売上収益:3,030億円 営業利益:160億円 レンズ交換式デジタルカメラ:市場規模700万台に対してニコンは90万台 交換レンズ:市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 レンズ交換式カメラ市場は中⾧期的には堅調に推移すると見込み、今期の市場規模は700万台と前年並みを想定しています。一方で、消費マインドの変化や物流費・部材コストの変動などにより、短期的には不確実性が高まっております。 このような中、当社の販売台数は、カメラ本体が90万台、レンズが130万本とほぼ前年並みを目指します。 売上収益は、主に為替効果により、前年比129億円の増収となる見通しです。 営業利益は、前年に計上した一時費用32億円の剥落や為替効果がある一方、メモリー価格の高騰などもあるため、前年比12億円減益の160億円を見込みます。
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上平修三
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11時間前
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