5月8日にニコンの2026年3月期 決算報告がありましたので、資料から、映像事業の報告を抜粋しました。 25年3月期 実績 売上収益：2,953億円 営業利益：413億円 26年3月期 前回予想 売上収益：2,900億円 営業利益：210億円 26年3月期 実績 売上収益：2,900億円 営業利益：167億円 レンズ交換式デジタルカメラ 25年3月期 実績： 市場規模672万台に対してニコンは85万台 26年3月期 前回予想：市場規模670万台に対してニコンは90万台 26年3月期 実績： 市場規模704万台に対してニコンは91万台 交換レンズ 25年3月期 実績： 市場規模1,042万本に対してニコンは131万本 26年3月期 前回予想：市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 26年3月期 実績： 市場規模1,067万本に対してニコンは130万本 前回予想比では、販売台数、売上収益ともに、概ね予想通りでしたが、営業利益は、MRMC社の株式譲渡契約に関連した一時費用32億円に加え、研究開発費の増加などにより、43億円の下振れとなりました。 前年比では、レンズ交換式カメラ市場は堅調に推移したものの、足元では製品ミックスの下方シフトに加え、関税による値上げの影響や、一部成⾧市場での一服感も見られます。 RED社の技術を融合した初のデジタルシネマカメラ「ZR」やボリュームゾーンの「Z5II」・「Z50II」などを中心に、レンズ交換式カメラの販売台数は前年比6万台増の91万台、交換レンズは前年比1万本減の130万本となりました。 製品ミックスの変化およびプロモーション費用の増加による平均販売単価の下落に加え、一時費用の発生などにより、前年比減収減益となりました。 映像事業の2027年3月期 通期見通し 売上収益：3,030億円 営業利益：160億円 レンズ交換式デジタルカメラ：市場規模700万台に対してニコンは90万台 交換レンズ：市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 レンズ交換式カメラ市場は中⾧期的には堅調に推移すると見込み、今期の市場規模は700万台と前年並みを想定しています。一方で、消費マインドの変化や物流費・部材コストの変動などにより、短期的には不確実性が高まっております。 このような中、当社の販売台数は、カメラ本体が90万台、レンズが130万本とほぼ前年並みを目指します。 売上収益は、主に為替効果により、前年比129億円の増収となる見通しです。 営業利益は、前年に計上した一時費用32億円の剥落や為替効果がある一方、メモリー価格の高騰などもあるため、前年比12億円減益の160億円を見込みます。
5月8日にニコンの2026年3月期 決算報告がありましたので、資料から、映像事業の報告を抜粋しました。 25年3月期 実績 売上収益：2,953億円 営業利益：413億円 26年3月期 前回予想 売上収益：2,900億円 営業利益：210億円 26年3月期 実績 売上収益：2,900億円 営業利益：167億円 レンズ交換式デジタルカメラ 25年3月期 実績： 市場規模672万台に対してニコンは85万台 26年3月期 前回予想：市場規模670万台に対してニコンは90万台 26年3月期 実績： 市場規模704万台に対してニコンは91万台 交換レンズ 25年3月期 実績： 市場規模1,042万本に対してニコンは131万本 26年3月期 前回予想：市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 26年3月期 実績： 市場規模1,067万本に対してニコンは130万本 前回予想比では、販売台数、売上収益ともに、概ね予想通りでしたが、営業利益は、MRMC社の株式譲渡契約に関連した一時費用32億円に加え、研究開発費の増加などにより、43億円の下振れとなりました。 前年比では、レンズ交換式カメラ市場は堅調に推移したものの、足元では製品ミックスの下方シフトに加え、関税による値上げの影響や、一部成⾧市場での一服感も見られます。 RED社の技術を融合した初のデジタルシネマカメラ「ZR」やボリュームゾーンの「Z5II」・「Z50II」などを中心に、レンズ交換式カメラの販売台数は前年比6万台増の91万台、交換レンズは前年比1万本減の130万本となりました。 製品ミックスの変化およびプロモーション費用の増加による平均販売単価の下落に加え、一時費用の発生などにより、前年比減収減益となりました。 映像事業の2027年3月期 通期見通し 売上収益：3,030億円 営業利益：160億円 レンズ交換式デジタルカメラ：市場規模700万台に対してニコンは90万台 交換レンズ：市場規模1,000万本に対してニコンは130万本 レンズ交換式カメラ市場は中⾧期的には堅調に推移すると見込み、今期の市場規模は700万台と前年並みを想定しています。一方で、消費マインドの変化や物流費・部材コストの変動などにより、短期的には不確実性が高まっております。 このような中、当社の販売台数は、カメラ本体が90万台、レンズが130万本とほぼ前年並みを目指します。 売上収益は、主に為替効果により、前年比129億円の増収となる見通しです。 営業利益は、前年に計上した一時費用32億円の剥落や為替効果がある一方、メモリー価格の高騰などもあるため、前年比12億円減益の160億円を見込みます。
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上平修三
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05/09
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